ISO17025 マニュアル コンサル セミナーアイソ


品質マニュアル
32,400円(税込)

品質・技術管理規定
68,000円(税抜)

校正手順書 
58,000円(税抜)

記録様式一式 
28,000円(税抜)

全一括申込みの場合には,
150,000円(税抜)

内部監査チェックリスト
30000円税別

測定の不確かさの手順書
50000円税別

コンサルタント
360万(1年半)



日本適合性認定協会

製品評価技術機構NITE

ぺーリージョンソン

測定の不確かさの手順書


取得に1年半を予定されると良いかもしれません。
熊本の自動車会社の関連会社が、1年半で取得されました。
宮崎県延岡の建築系の研究所がやはり1年半で取得されました。
審査会社に書類が受理されるまでに準備がかかります。
審査も細かい審査になります。
書類審査でも指摘が多いみたいです。

事前に取得準備をされることが大事になります。検査室の設置、手順書の作成等です。当社に取得準備をご相談ください。
品質マニュアルの販売をしています。ぜひ参考にして下さるとうれしいです。取得までに時間がかかります。社内で勉強会を開き校正の実務等を練習してください。
書類が1回で受理されるように準備は周到にして下さい。
                                 2016 前原志

測定の不確かさの手順書の販売をすることにしました。この手順書には、測定時の記録様式(Word),バジェット表(Excel)を添付しています。
測定の不確かさとは何?ISO17025の構築の中で、ほとんどの人が苦労するテーマです。
ISO17025は規格要求事項の技術上の要求事項でこの測定の不確かさを要求しています。この規格は読んでも測定の不確かさについては、理解できませんので、多くの方が、外部で開催されている測定の不確かさセミナーに参加されてそれを理解しょうとされます。ところが測定の不確かさセミナーに参加しても具体的な自社の測定の不確かさの算定には、あまり役に立たないという方がほとんどです。それは測定の不確かさセミナーは、多岐にわたる分野の方が参加されていますので、測定の不確かさの概略を説明せざるをえないのです。よって測定の不確かさの担当者の技術管理者は悩みます。
測定の不確かさを引き起こす要因として多くあります。施設の環境条件、常用参照標準の上位校正機関による校正、技術者の適合能力の確保、試験方法、校正方法の確立 など多くの要因が関係してきます。
試験方法や校正方法の手順が確立していない(試験方法,校正方法の手順書がない)、施設の環境条件(温度、湿度管理など)が整っていないので、リフォームや新築が必要である。試験機,校正機器が揃っていない。
技術者の技術力の不足 では、測定の不確かさの以前の問題になってしまいます。
よって測定の不確かさの問題については、測定の不確かさを引き起こす要因がすべて解決されているという前提で取り組むことになります。
測定の不確かさについては、認定機関(独立行政法人製品評価技術基盤機構 NITE,公益財団法人 日本適合性認定協会 JAB)から、不確かさに関する適用指針が公表されているので、参考にするのは絶対条件になります。
また計測における信頼性評価のガイドとして“GUIDE TO THE EXPRESSION OFUNCERTAINTY IN  MEASUREMENT”: (GUM),日本規格協会版“計測における不確かさの表現のガイド”が発刊されていますので目を通す必要があります。
先ほどから書いていますが、測定の不確かさを引き起こす要因の抽出が大変大事で,もれなく拾い上げる必要があります。これはISO14001の環境側面の拾い出しやOHSAS18001の危険源の拾い出しと同じで、もし拾い出しがあったら測定の不確かさの算出が正確でなくなってしまいます。
測定の不確かさの算出で用いるものにバジェット表があります。ジェット表の様式は、任意で作成しても構いません。そのバジェット表に要因を記載し、タイプA、タイプBの区分とか、標準不確かさ、拡張不確かさ、2乗、ルート、ギリシャ文字、記号、最高測定能力とか悩むもの(理解する必要な内容)が多く出てきます。
またエクセルや関数電卓を使った計算とか、それは苦労することが多いです。初歩的な統計学の知識も必要ですし、記号の読み方も理解する必要があります。
この測定の不確かさを理解するのは本当に大変です。
そこで弊社においては、ISO17025の取得に少しでも役立ってもらうために、測定の不確かさの手順書(測定時の記録様式(Word),バジェット表(Excel)を添付)の販売を開始しました。
少しでもヒントになればと思います。
言い忘れましたが、,測定の不確かさの手順書やバジェット表は、認定機関(独立行政法人製品評価技術基盤機構 NITE,公益財団法人 日本適合性認定協会 JAB)への審査申請書類です